レンタルオフィスには住所貸しがメインのものと実際にそこで仕事をすることが可能なものがあります

レンタルオフィスを利用すれば、都心に事務所を構えることが可能です。レンタルオフィスには、大まかに分けると主に住所貸しが目的のバーチャルオフィスに近いものと、狭いながらもそこで仕事をすることができるものがあります。バーチャルオフィスでは、そこの住所貸しをする以外に、手紙や荷物の受け取りや電話の取り次ぎなども行ってくれる会社があります。そこで仕事や作業が可能なものでは、まず専用スペースが割り当てられます。机や椅子、電話やインターネットの環境などは全て整っているので、契約してすぐにそこで仕事を行うことが可能です。貸事務所の場合、電話やインターネットをひいたり、設備を整えるのは全て自己負担になるのでそれを考えるとレンタルオフィスは起業をした人などにとっては、設備投資の費用などを抑えることができる便利なものと言えます。また、都心の事務所など普通では家賃が高くて借りることが考えられない人でも、借りる場所が狭い分、家賃が抑えられているので借りることが可能です。場所が狭くても、インターネットなどを主に利用する仕事であれば何の問題もありません。また、共有スペースがある場合もあります。自宅で仕事をしているとプライベートとの区別がつけにくく、仕事の効率が悪いという場合などにも利用するとよいと思います。

レンタルオフィスの住所貸しを利用してお得に起業

前職のスキルや人脈を利用して、新たに起業する人が増えています。特に定年後や早期定年制度を利用して起業する人が増えています。起業するには本社や事業所の登記が必要です。自宅の住所を利用しての登記は可能ですが、賃貸物件だと法人登記が許されなかったり、銀行や取引先の信用を考えたり、さらに仕事先とプライベートはしっかり区別したいという人もいるでしょう。そんなときにはレンタルオフィスを借りるか、または更に格安なバーチャルオフィスという住所貸しサービスを利用する手段があります。レンタルオフィスはオフィスを普通に借りるパターンもありますが、デスクだけを借りることもできます。さらに住所だけを借りて登記に使用することもできます。住所貸しサービスでは都内の一等地であったも1月あたり数千円の費用で借りることができますので、本社所在地を都心に構えたい人にとってわずか月に数千円の出費で済むので起業当初で余計な出費を避けたいときには大変助かります。住所だけを借りた場合でもオプションサービスで郵便などの荷物を転送してくれたり、電話による秘書サービスも利用することができます。事業所をしっかり構える必要のない事業の場合は積極的にレンタルオフィスを利用してください。